映像や動画の制作を外部業者に依頼する際、まず気になることといえば料金に関することですよね。
今回は映像・動画制作を依頼する際の料金相場や、見積もりの内訳で確認が必要な項目をご紹介します。
映像・動画制作の料金相場は？
映像制作の料金相場は、テレビコマーシャルで200万円～400万円（媒体費、タレント費は別）程度、Web用動画の制作であれば70万円～120万円程度です。
一般的な内訳としては、企画費、ディレクション費、編集費、グラフィック制作費、音響効果費、ナレーション費、スタジオ費、撮影費、撮影機材費などがあり、テレビ用のマスターテープ代、放送フォーマット変換費などが加わる場合もあります。これらは企画内容で変動する部分が多いので、依頼する前に確認が必要です。
確認が必要な項目1：企画関連費用
企画の難易度や映像時間などにより大きく変わりますが、一般的な企業用プロモーション映像の場合、主に以下を確認すると良いでしょう。
企画構成費
映像・動画に限った話ではありませんが、制作物は目的を達成するために、誰に何を伝えて、どのように見せれば、目標を達成することができるかを、企画構成してから制作に入ります。
そのため、制作物のコンセプトやテイスト、競合他社の調査・分析など、依頼主と制作会社とで打ち合わせをしながら、さまざまな資料を作成する必要があります。この企画提案の際の人件費が、企画構成費です。
ディレクション費
担当するディレクターの人件費です。
ディレクターは制作工程での指示を出し、制作全体を仕切る役割を担っています。制作工程で必要な打ち合わせや各種手配、関わるさまざまなスタッフへの指示出しやスケジューリングなど、さまざまな業務を担当しています。
撮影には多くのスタッフが関わりますが、ディレクターが指示を出さないと制作は進みません。そのため、ディレクター費は制作の依頼をする際に必要不可欠な見積もり項目といえるでしょう。
確認が必要な項目2：撮影費用
制作会社により内訳に記載される項目名に違いがありますが、映像・動画を撮影する際にかかる全般的な費用です。
一般的な企業用PV映像の場合の制作費用として、主に以下の点を確認すると良いでしょう。まとめて撮影関連費用として計上されることもあります。その際は、以下の詳細の費目ごとに確認すると良いでしょう。
撮影費
撮影に関わるカメラマンやアシスタントスタッフなどの人件費です。
撮影規模や内容によっても必要なスタッフが変わるため、事前に費用の確認が必要です。
撮影機材費
撮影に必要なカメラ、照明機材、音声機材などの機材費です。
カメラも家庭用のものとほとんど変わらないものから、映画の撮影でも使用される高性能なカメラまであり、費用と映像クオリティーに大きな差があります。また、使用するレンズによって画質が大きく異なるため、諸々の費用確認が必要です。
その他、諸経費
撮影用小物など撮影時にかかる雑費、車両代などの費用です。スタジオ撮影の場合は、スタジオ代なども確認しましょう。
この他にも撮り直し、再編集する場合など制作工程が増え、追加で見積もりが発生するケースもあります。
確認が必要な項目3：編集費用
編集費用とは、撮り終えた素材を編集して、最終的に仕上げる作業の際にかかる人件費です。同じ動画素材でも、編集の仕方によってまるで違う制作物に仕上がることがあります。
一般的な企業用プロモーション映像制作を依頼する場合、以下の点を確認すると良いでしょう。
編集作業費
映像編集の作業全般の際にかかる人件費です。
完成に必要な編集作業の工数により、費用は変動します。制作物の尺が長いほど作業時間も長くなるので、見積もりも高くなります。
さらに詳細な内訳になると、デジタイズ、ノンリニア編集などパソコン上での編集作業、インサート編集など一部分を入れ替える作業、および粗編集、さらに特殊映像効果などに区分けされます。
グラフィック制作費
ロゴやテロップの挿入をはじめ、タイトル画像やCG・アニメーションなど、制作物内で使用される素材のデザイン制作の際にかかる人件費です。
制作過程でボリュームの大きい追加要望があった場合や、担当するのがディレクターかデザイナーかによっても費用が変動するため、事前に内訳の確認が必要です。
音響効果費
アフレコの音声やBGM・効果音など音響効果にかかる費用です。BGMや効果音などは自社で制作したり、別途素材を購入したりする場合は、費用が変動します。
ナレーション費
ナレーター、ディレクター、録音エンジニアなど、映像に挿入するナレーションの収録の際にかかる人件費です。
スタジオ費
編集やグラフィック制作でもスタジオを利用することがありますが、一般的にナレーションの音声を録音する場合のスタジオ利用にかかる費用です。
おわりに
今回は映像・動画制作の料金相場と見積もりの内訳についてご紹介しました。
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制作会社によって見積もり書に記載される内訳は異なりますが、大きく企画・撮影・編集の3つに区分けして、見積もり書を作成する制作会社が多数です。[/aside]
依頼する制作物の内容に対して、必要な人件費や機材費が妥当かをよく検討しましょう。見積もりが安いからと言って、安易に依頼してしまうのは失敗のもとです。依頼する制作会社の動画クオリティーもしっかりと見定めて、見積もり対して妥当な発注をしましょう。